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高さ20m以上のビルには、落雷対策として避雷針の設置が義務付けられています。ここでは、ビルにおすすめの避雷針やその理由、導入事例を紹介します。
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Zenken
落雷対策調査チーム
1975年に語学教育事業をスタートさせ、現在ではITコンサルティング事業をはじめ各種事業を幅広く展開。今回は新IoT時代を生き抜くための落雷対策について、豊富な導入実績を誇る株式会社落雷抑制システムズの松本社長に施設ごとの落雷対策について伺いました。
高さ20mを超える建物の場合、建築基準法で避雷針の設置が義務付けられています。また、建物自体の高さが20mに満たない場合でも、屋上に設置された看板や煙突を含めて20mを超える場合は、避雷針を設置する義務があります。それらを含めても19.9m以内の場合、基本的に避雷針を設置する義務はありません。
ただし、落雷が多いエリアや、山の上など高い位置にある建物の場合は、安全のため設置するのがおすすめです。反対に、20m以上の場合でも、隣接するビルの建物所有者が同一の場合、低い方の建物に限り避雷針の設置が免除になることもあります。
「新IoT時代」に必要な
雷を呼び込まない落雷対策落雷抑制システムズの公式HPを見る
従来の避雷針は、突針に雷を受けるシステムのため、雷を避けるというよりは、雷を誘導したうえで建物を守る、という目的を持ちます。そのため、落ちた雷は針からアースを伝わり、家電製品などに強い電流を流しやすいのが特徴です。建物自体は守れても、電化製品や避雷針周辺には直撃雷を受けやすく、結果的に雷による被害が起きてしまう可能性が高くなります。
鉄骨造が多いビルでは、落雷の際、雷が鉄骨を通ることで並走するエレベーターやポンプなどの配線に電流が流れやすいという特徴があります。従来型の避雷針では付帯設備までは守れないため、落雷を抑制するシステム「PDCE」の設置がおすすめです。
新・IoT時代に求められる
ビルの
避雷設備(避雷針)とは?

高さが20mを超えるビルには避雷針の設置が義務付けられています。法律上は従来型の避雷針でも問題ありませんが、エレベーターなどの付帯設備やパソコンなどの電子機器を守るには、何よりも雷を呼ばないことが不可欠です。特にビルの場合、構造部分の鉄骨にエレベーターやポンプ、セキュリティなどの配線を這わせていることが多く、配線がダメージを受けやすいことが特徴です。
新IoT時代において電子機器の損傷は致命的。雷を誘導するタイプの従来型避雷針ではなく、雷を呼びにくくする抑制型の落雷対策をしておきましょう。PDCE避雷針なら、落雷そのものを避けるのに役立ちます。3300台以上の導入実績(2022年4月調査時点)を誇る「株式会社落雷抑制システムズ」のPDCE設置事例を下記で紹介するので、ぜひ参考にしてください。
Examples
「PDCE避雷針」の設置例
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