落雷対策が必要だということは知っていても、「実は落雷の本当のリスクや被害状況を知らない」という人は少なくありません。日本では雷被害のリスクが年々高まっています。落雷対策の必要性を理解するためにも、日本で増加している雷被害について確認していきましょう。
暮らしの中で、雷の音に驚いたり不安になったりした経験は誰しもあるのではないでしょうか。知らない人はいないほど、頻繁に発生している自然現象が雷です。日本では、年に100万回もの雷が発生していると言われています。近年は、温暖化の影響を受け、ゲリラ豪雨の増加とともに、雷被害も増加。そのうち30％が8月に集中しています。火災保険の請求でも、被害別に見て明らかに多いのは、雷被害です。
気象庁のデータによると1時間降水量50ミリ以上の非常に激しい雨が発生している回数は、1976年～1985年の年間平均発生数が約226回であったのに対し、2010年～2019年の年間平均発生数は約327回と1.4倍にも増加しています。雨と雷は相関関係にあることから、雷被害が増加していることもうなずけるのではないでしょうか。
雷被害は、日本だけではなく、世界的にも増加傾向が見られます。世界規模で気候変動が起こっており、米国本土全域の落雷の頻度は、2100年までに50％増加するという予想も出ているほどです。
「新IoT時代」に必要な
雷を呼び込まない落雷対策落雷抑制システムズの公式HPを見る
日本国内の年間被害額は推定で2000億円と言われています。落雷によって工場の機械が故障しただけではなく、操業が停止してことによる2次災害も含んだ被害額です。全国自治協会の共済金の支払い額は、2009年と比較して2013年ですでに1.63倍にまで増えています。
被害額の増加は、雷被害の発生件数が増えていることだけでなく、私たちの生活様式、事業運営様式が変化したことも無関係ではありません。
雷被害の中心は、電子機器です。雷の放電量は数万～数十万アンペア、電圧は1億～10億ボルトにもなり、その一部が建物に侵入するだけでも、様々な電子機器に影響します。ICTなどの発達により、生活も事業も電子機器のネットワークが中心になっているでしょう。1回の雷被害の額が高額になるケースも増えていることが雷被害額の増加の一因です。1回の被害で数千万円もの被害が生じるケースもあります。
気候リスクを国別にランク付けした報告書「世界気候リスク・インデックス（2020年版）」における気候リスク指数のランクでは、日本がワースト1位となっています。つまり、日本が最も気候リスクが高いということです。
この報告書は、ドイツの非政府組織（ＮＧＯ）「ジャーマンウオッチ」が毎年発表しているもので、2020年版が15回目の報告書にあたります。台風や洪水など、気象災害のリスクをランク付けしたものです。2018年7月の豪雨被害の大きさが影響してワースト1位という結果になっていますが、近年は毎年のように豪雨被害が発生しているため、日本の気候リスクは世界的に見ても非常に高いと言えます。
雷被害のリスクを確認したところで、ではどのような対策を取るべきかを考えなければいけません。全国自治協会によると、雷被害の99％は雷サージが原因です。雷が落ちるときは、瞬間的な異常高電圧が発生し、その影響で異常な過大電流が流れます。これが「雷サージ」です。自動火災報知機や電話、コンピュータ、空調、テレビ、監視カメラなど、特に配線の長い電子機器に影響します。雷サージが被害の原因だということは分かっているものの、その侵入ルートは不明。これが対策の取りづらさの一因となっていますが、雷サージ対策は必須と言えるでしょう。
雷被害が増えているのは、雷の数が増えていることだけではなく、機器の高集積化とネットワーク化もその原因のひとつです。電子機器が普及していることだけではなく、その機器の機能性の高さが皮肉にも被害を増加させています。省エネルギー化、電気部品の高密度化が進み、小さな電圧で動くようになってきた電子機器。しかし、雷サージの影響は、このような小さな電圧で動く製品こそ受けやすいのが特徴です。
さらにICTの発達で、様々な機器がネットワークで繋がっています。雷サージの侵入経路が広がるとともに、被害が起こったときの範囲が拡大されているのです。
雷サージ被害の多くは、侵入経路が不明です。被害内容も一般故障と見分けがつきにくいという特徴があります。そのため、雷対策を行う際は、専門家による調査・診断が必要です。雷の専門家が現地調査をして、雷サージの侵入ルートを判断することで、必要な対策を講じられます。
専門家でなければ、効果的な雷対策を講じることは難しいです。年々高まる雷被害のリスクに備えるときは、専門家の診断を受けてください。